エネファームが普及しない理由とは？費用やデメリット解説

「エネファーム」という言葉を耳にしたことはありますか。自宅で電気とお湯を同時に作り出せる効率的なシステムとして注目されていますが、その一方で「エネファームは普及しない」という声も聞かれます。

エネファームとは何か、その仕組みや特徴から、なぜ普及が進まないのか、具体的な理由が気になる方も多いのではないでしょうか。

この記事では、エネファームが普及しない理由について、費用相場やデメリットだらけと言われる背景を詳しく掘り下げていきます。また、エネファームとエコキュートを比較するとどちらが良いのか、エネファームのメリットや、2025年に受け取ることができる補助金は活用できるのかといったよくある質問にもお答えします。

さらに、エネファームを採用しない3つの理由を分析しつつ、どのような人がエネファームがおすすめな人の特徴3選に当てはまるのか、そしてエネファームを選ぶ際に確認したいポイントまで、網羅的に解説します。この記事を読めば、エネファームに関するあなたの疑問が解消されるはずです。

エネファームが普及しない理由は？エネファームを採用しない3つの理由

エネファームとは？仕組みや特徴

エネファームとは、「家庭用燃料電池コージェネレーションシステム」の愛称です。都市ガスやLPガスから水素を取り出し、空気中の酸素と化学反応させることで電気を生み出します。この発電時に発生する熱を捨てずに回収し、お湯を作る給湯にも利用するのが大きな特徴です。

つまり、エネファーム一台で「発電」と「給湯」という二つの役割をこなす、非常に効率的なエネルギーシステムといえます。

発電の仕組み

エネファームの心臓部である燃料電池は、水の電気分解と逆の原理を利用しています。ガスに含まれる水素と、空気中から取り込んだ酸素を化学的に反応させることで、直流の電気を発生させます。この電気は家庭内の照明や電化製品に利用することが可能です。

給湯の仕組み

発電の過程で発生する熱は、従来であれば捨てられていました。しかし、エネファームはこの排熱を有効活用し、貯湯タンクの水を温めるために使います。これにより、別途ガスを燃焼させてお湯を沸かす必要がなくなり、エネルギーの無駄を大幅に削減できるのです。

その他の特徴

機種によっては、エネファームで作ったお湯を床暖房や浴室暖房乾燥機に利用することもできます。エネルギーを自家発電・自家消費することで、電力会社からの買電量を減らし、環境負荷の低減にも貢献します。

エネファームのデメリットだらけ？

エネファームは非常に高効率なシステムですが、「デメリットだらけ」という声が聞かれることも事実です。普及が進まない背景には、いくつかの無視できない課題が存在します。

高額な導入費用

最大のデメリットは、導入にかかる初期費用が非常に高い点です。本体価格と工事費を合わせると、150万円から200万円以上になることも珍しくありません。これは、一般的なガス給湯器やエコキュートと比較して数倍の価格であり、導入への大きな障壁となっています。

広い設置スペースの必要性

エネファームは、発電を行う「燃料電池ユニット」と、お湯を貯める「貯湯ユニット」の二つで構成されるため、設置にはある程度の広いスペースが不可欠です。一般的な給湯器からの交換を考えた場合、設置場所が確保できずに断念するケースも少なくありません。特にマンションなど集合住宅への設置は難しいのが現状です。

売電が基本的にできない

太陽光発電システムのように、発電して余った電気を電力会社に売る「売電」は、一部のガス会社のプランを除き、基本的にはできません。あくまで自家消費が前提となるため、売電による収入を期待している方にとっては魅力が薄いと感じられるでしょう。

ガスが必須で維持費もかかる

当然ながら、エネファームの稼働にはガスが必要です。そのため、オール電化住宅には導入できず、ガス代がかかり続けます。また、約10年ごとに「中和器」などの部品交換が必要になる場合があり、数万円単位のメンテナンスコストが発生する可能性も考慮しておく必要があります。

運転音への配慮

エネファームは発電時に運転音が発生します。その音の大きさはエアコンの室外機と同程度とされていますが、設置場所によっては隣家との騒音トラブルに発展する可能性もゼロではありません。住宅が密集している地域では、設置場所に細心の注意が求められます。

エネファームを採用しない3つの理由

多くの家庭でエネファームの採用が見送られる背景には、主に3つの大きな理由が考えられます。これらは、前述のデメリットと深く関連しています。

第一に、圧倒的な初期費用の高さです。補助金制度を利用したとしても、自己負担額は依然として高額です。一般的な給湯器であるエコキュートが40万円～70万円程度で設置できるのに対し、エネファームはその2倍以上の費用がかかるため、費用対効果を考えた際に、多くの家庭が導入をためらいます。光熱費の削減メリットだけでは、この初期投資を回収するのに非常に長い年月を要すると判断されるのです。

第二に、ランニングコストの問題です。エネファームは発電のためにガスを消費するため、電気代は安くなってもガス代が増加します。ガス会社によってはエネファーム専用の割引プランが用意されていますが、それでもトータルの光熱費が期待したほど安くならない、あるいはかえって高くなるケースも考えられます。特に、お湯や電気の使用量が少ない家庭では、メリットを実感しにくい傾向があります。

第三に、太陽光発電との相性や設置条件の制約です。すでに太陽光発電を設置している家庭では、エネファームが発電すると太陽光発電の自家消費率が下がり、売電に回る量が増えてしまいます。売電価格が低下している現在、これは経済的なメリットを損なう可能性があります。また、前述の通り、広い設置スペースが必要なことや、排気や運転音への配慮が求められるなど、物理的に設置が難しい家庭が多いことも、採用に至らない大きな理由となっています。

エネファームの高い費用相場

エネファームの導入を検討する上で、最も大きなハードルとなるのがその費用です。具体的な費用相場を把握しておくことは、適切な判断を下すために不可欠です。

エネファームの導入にかかる総額は、本体価格と設置工事費を合わせて、一般的に150万円から200万円程度が相場とされています。高性能なモデルや、追加の工事が必要な場合には、これを上回ることもあります。

この金額は、エコキュート（約40万円～70万円）や高効率ガス給湯器のエコジョーズ（約20万円～40万円）と比較すると、著しく高額であることがわかります。

なぜこれほど高額になるのかというと、エネファームが単なる給湯器ではなく、水素と酸素を化学反応させて電気を作る「家庭用燃料電池」という精密で複雑なシステムを内蔵しているためです。この高度な技術が、製品価格に反映されているのです。

国や自治体の補助金制度を利用することで、この初期費用をある程度軽減することは可能ですが、それでもなお、多くの家庭にとっては大きな経済的負担となるのが現状です。

エネファームとエコキュートを比較すると

エネファームと同じく、省エネ性能が高い給湯器としてよく比較されるのが「エコキュート」です。両者の違いを理解することは、ご家庭に最適な給湯器を選ぶ上で非常に大切です。

最大の違いは、使用するエネルギーと機能にあります。

要するに、エネファームは「給湯もできる自家発電機」であり、停電時の安心感や環境への貢献を重視する方向けです。一方、エコキュートは「給湯に特化した省エネ機器」であり、オール電化との親和性が高く、給湯にかかる光熱費を徹底的に抑えたい家庭に向いています。

初期費用を大きく抑えたい場合や、オール電化を希望する場合にはエコキュートが有力な選択肢となります。一方で、災害への備えを万全にしたい、ガスを使いながらエコな生活を実現したいというニーズにはエネファームが応えてくれます。

導入前に解消したいよくある質問

エネファームの導入を具体的に考え始めると、さまざまな疑問が浮かんでくるものです。ここでは、特によく寄せられる質問とその回答をまとめました。

Q1. 寿命はどのくらいですか？ 故障時の修理費用は？

A1. メーカーや機種によって異なりますが、エネファームの発電機能の寿命（耐久性）は、一般的に10年から20年とされています。例えば、パナソニック製の最新モデルでは、設計上の耐用年数が20年と設定されています。ただし、これはあくまで設計上の数値であり、使用状況によって変動します。

故障した場合の修理費用は、故障箇所によりますが数万円から数十万円と高額になる可能性があります。保証期間が過ぎた後の修理は大きな出費となるため、長期保証への加入を検討することも一つの方法です。

Q2. メンテナンスは必要ですか？

A2. エネファームは精密機器のため、定期的なメンテナンスが推奨されます。多くのメーカーでは、10年間のフルメンテナンスサポートプランなどを有償で提供しています。また、発電時に発生する酸性のドレン水を中和するための「中和器」は、約10年で交換が必要となり、1.5万円から3万円程度の費用がかかります。

Q3. 本当に光熱費は安くなりますか？

A3. 電気の使用量が多い家庭や、床暖房などガスを利用した温水暖房機器を多用する家庭では、光熱費が安くなる可能性が高いです。エネファームは発電すればするほどメリットが大きくなるため、日中の在宅時間が長く、電気を多く使うライフスタイルに向いています。逆に、一人暮らしや共働きで日中ほとんど家にいないなど、電気の使用量が少ない家庭では、高額な初期費用を回収できず、経済的なメリットを感じにくい場合があります。

Q4. 太陽光発電と併用はできますか？

A4. 併用は可能です。太陽光発電とエネファームの「ダブル発電」により、エネルギーの自給自足率をさらに高めることができます。ただし、注意点もあります。エネファームで発電した電力は、太陽光発電の電力よりも優先的に自家消費されるため、太陽光発電の売電量が増えることになります。売電価格が買電価格より安い現在では、経済的なメリットが薄れる可能性があることを理解しておく必要があります。

エネファームが普及しない理由を知って導入するか判断しよう

デメリットだけじゃないエネファームのメリット

これまで普及しない理由を中心に解説してきましたが、エネファームには多くのデメリットを上回る可能性のある、優れたメリットも存在します。導入を判断するためには、これらの利点も公平に評価することが大切です。

環境に優しく、省エネ効果が高い

エネファームは、発電時に出る熱を給湯に再利用するため、エネルギーを無駄なく使えます。これにより、従来の発電システムと比較してエネルギー利用効率が非常に高く、CO2排出量を大幅に削減できます。地球環境への貢献度が高い点は、大きな魅力の一つです。

光熱費の削減と専用ガス料金プラン

自宅で電気を作るため、電力会社から購入する電気の量を減らすことができ、電気代の節約につながります。さらに、多くのガス会社ではエネファーム設置者向けに、一般の料金よりも割安な専用のガス料金プランを提供しています。このプランを活用することで、増加しがちなガス代を抑え、トータルの光熱費を効率的に削減することが期待できます。

災害時や停電時にも電気が使える

近年のモデルでは、停電時にも発電を継続できる自立運転機能が搭載されています。ガスが供給されている限り、停電中でも照明やスマートフォンの充電、テレビの視聴などに必要な電力を確保できます。自然災害が多い日本において、この「もしも」の時の安心感は、金銭的なメリットだけでは測れない価値があると考えられます。

補助金制度の活用

前述の通り、エネファームは初期費用が高額ですが、その導入を後押しするために国や地方自治体が補助金制度を設けています。これらの制度をうまく活用すれば、初期投資の負担を大きく軽減することが可能です。環境性能の高い住宅設備への投資を社会全体で支援する動きは、導入を検討する上で心強いサポートとなります。

エネファームがおすすめな人の特徴3選

エネファームは万人向けの設備ではありませんが、特定のライフスタイルや価値観を持つ家庭にとっては、非常に大きなメリットをもたらします。以下に挙げる3つの特徴に当てはまる方は、エネファームの導入を前向きに検討する価値があるでしょう。

初期費用の予算に余裕があり、長期的な視点を持てる人

エネファームの導入には150万円以上の高額な初期費用がかかります。このコストを負担できる経済的な余裕があることが大前提となります。その上で、短期的な損得勘定だけでなく、10年、20年という長いスパンで光熱費の削減や環境貢献といった価値を評価できる人に向いています。単なる給湯器としてではなく、未来への投資と捉えられるかどうかが一つのポイントになります。

日中の在宅時間が長く、電気の使用量が多い家庭

エネファームは、発電すればするほどメリットが大きくなるシステムです。したがって、日中も家族が在宅している時間が長く、電気をコンスタントに多く使用する家庭ほど、自家発電による電気代削減効果を最大限に享受できます。例えば、在宅ワーク中心の方、小さなお子様がいるご家庭、二世帯住宅などが典型的な例です。お湯の使用量が多いことも、排熱を有効活用できるためプラスに働きます。

 床暖房や浴室暖房など温水を利用する設備を多用する人

エネファームで作られたお湯は、給湯だけでなく、ガス温水式の床暖房や浴室暖房乾燥機などにも利用できます。これらの設備は快適な生活を提供する一方で、多くのエネルギーを消費します。エネファームの排熱をこれらの暖房設備に活用することで、快適性を損なうことなく、暖房にかかるガス代を効率的に抑えることが可能です。冬場の光熱費が気になる家庭には、特に大きなメリットとなるでしょう。

2025年に受け取れるエネファームの補助金

エネファームの高額な初期費用を軽減するためには、国や自治体が実施する補助金制度の活用が鍵となります。2025年においても、省エネルギー設備導入を促進するための支援が継続される見込みです。

国の補助金制度：「給湯省エネ2024事業」の後継事業に期待

2024年に実施された「住宅省エネ2024キャンペーン」内の一つ、「給湯省エネ事業」では、エネファームの導入に対して1台あたり18万円（寒冷地仕様などは20万円）という高額な補助金が交付されました。

2025年に関しても、脱炭素社会の実現に向けた流れから、同様の趣旨を持つ後継事業が実施される可能性が非常に高いと考えられています。現時点（2025年9月時点）で正式な発表はまだですが、例年通りであれば2024年の年末頃に概要が発表されることが予想されます。最新情報を逃さないよう、経済産業省や関連機関のウェブサイトを定期的に確認することが大切です。

地方自治体の補助金制度

国の制度とは別に、都道府県や市区町村が独自に補助金制度を設けている場合があります。これらの補助金は、国の制度と併用できるケースも多く、活用できればさらに導入負担を軽減できます。

例えば、東京都では「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」などで支援を行っています。お住まいの自治体のホームページで「エネファーム 補助金」といったキーワードで検索し、利用できる制度がないか必ず確認しましょう。

注意点として、これらの補助金は予算が上限に達し次第、受付が終了してしまいます。また、申請手続きは工事を依頼する事業者が行うことが多いため、補助金制度に詳しい、信頼できる施工業者を選ぶことも重要なポイントとなります。

エネファームを選ぶ際に確認したいポイント

エネファームの導入を決める前に、ご自身の家庭に本当に適しているかを見極めるために、いくつかの重要なポイントを確認しておく必要があります。後悔しない選択をするために、以下の点をチェックリストとしてご活用ください。

家族構成とライフスタイル

まず、ご家庭の電気やお湯の使用状況を把握することが最も大切です。家族の人数、日中の在宅時間、お風呂に入る頻度や時間帯などを考慮し、現在の光熱費の内訳を確認しましょう。電気の使用量が少ない家庭や、日中ほとんど誰も家にいない家庭では、エネファームのメリットを十分に活かせない可能性があります。

設置スペースの確保

前述の通り、エネファームは燃料電池ユニットと貯湯ユニットを設置するための広いスペースが必要です。メジャーなどを使って、自宅の敷地内に十分なスペース（メンテナンス用の空間も含む）が確保できるか、事前に必ず計測してください。また、隣家との距離を考慮し、運転音や排気が問題にならない場所かどうかも確認が求められます。

長期的なコストシミュレーション

初期費用だけでなく、ランニングコスト（ガス代）や将来発生する可能性のあるメンテナンス費用（中和器の交換など）も含めた、トータルコストをシミュレーションすることが不可欠です。施工業者に依頼して、現在の光熱費と比較して、何年で初期費用を回収できる見込みなのか、具体的な試算を出してもらいましょう。

補助金制度の有無と条件

お住まいの自治体で利用できる補助金制度があるか、事前にリサーチしておきましょう。国の制度と併用できるか、申請の条件や期限はいつまでか、といった詳細を確認することが大切です。補助金の有無は、最終的な自己負担額に大きく影響します。

 信頼できる施工業者の選定

エネファームは設置に専門的な知識と技術を要する複雑な設備です。設置実績が豊富で、アフターサービスや保証制度がしっかりしている信頼できる業者を選びましょう。複数の業者から見積もりを取り、費用だけでなく、担当者の説明の分かりやすさや対応の丁寧さなども比較検討することをおすすめします。

総括：エネファームが普及しない理由

• エネファームは自宅で発電と給湯を行う家庭用燃料電池
• 普及しない最大の理由は150万円以上かかる高額な初期費用
• 発電ユニットと貯湯ユニットの設置に広いスペースが必要
• 発電は自家消費が基本で売電による収入は期待できない
• 稼働にはガスが必須でありオール電化住宅には不向き
• 定期的なメンテナンスや部品交換に追加コストが発生する
• エアコン室外機程度の運転音があり設置場所への配慮が求められる
• エコキュートと比較して初期費用が2倍以上高い
• 電気使用量が少ない家庭では経済的メリットが出にくい
• 停電時でも電気が使える防災面のメリットは大きい
• CO2排出量が少なく環境負荷の低減に貢献できる
• 国や自治体の手厚い補助金制度が用意されている
• 電気とガスの温水を多く使う家庭ほど恩恵を受けやすい
• 導入判断には長期的な視点でのコスト計算が不可欠
• 信頼できる施工業者選びが後悔しないための鍵となる